帰属意識の必要性は？低いと起こるリスクや高める方法や施策を紹介
「組織や集団の一員であることの意識や感覚」を意味する帰属意識。多くの人は家族や仕事先、学校、サークルなど、何かしらの集団や組織に属していますが、どの程度「その一員である」と感じているかは個人によって異なります。なかでも、企業にとっての帰属意識は業績やその他にも、さまざまな影響を及ぼすため注意しなければなりません。
とはいえ、従業員の帰属意識を高めることに苦戦している企業が多いのも事実です。本記事では、企業における帰属意識の必要性や、低いことで起こり得るリスクや帰属意識の高め方を紹介します。従業員の仕事へのモチベーションを高めたい方は、ぜひ参考にしてください！
目次
帰属意識はなぜ必要なの？
帰属意識の高い従業員は「自分がこの会社で働いている」という意識や感覚が強く、所属する部署やチーム、企業への一体感をもちやすくなります。さらに、愛着や興味関心が強いことから目標達成に向けた意欲や責任感が高まりやすいという一面も。そのため「帰属意識の必要性がわからない」という方もいるかもしれませんが、企業にとっての帰属意識は売上アップ・業績アップにつながる大きな要素の1つなのです。
帰属意識の低下によって起こるリスク
いくら従業員同士や役員と従業員の仲がよい職場であっても、帰属意識が必ずしも高いとは言い切れません。一見、がんばって働いているようにみえる従業員でも、帰属意識を持っていないことも…。もし、すでに次のような状況に該当しているようであれば、従業員の帰属意識が低いのかもしれません。帰属意識が低下するリスクを1つずつチェックしてみましょう。
従業員のモチベーションが下がる
帰属意識の向かい方は従業員が所属する部署や担当業務などによっても異なりますが、「組織のために頑張りたい」という気持ちはモチベーションをあげる原動力になるものです。しかし、帰属意識が低い場合は頑張りたいという気持ちが芽生えづらく、仕事へのモチベーションが下がりやすくなります。このような意識の従業員のなかには、企業理念や事業目標などを「他人事」として捉えており、やる気が出ないまま働き続けている人もいるかもしれません。
コミュニケーションが希薄になる
帰属意識が低下すると、周囲と協力したいという気持ちや一緒に働く従業員への興味などが薄れてしまいます。その結果、業務で必要なコミュニケーションしか取らないという状況が発生し、最悪の場合は連携不足によるミスや失敗につながることも…。
また、近年ではコロナ禍でのテレワーク浸透などにより、コミュニケーション不足から帰属意識の低下を招くケースもあります。帰属意識の低い1人の従業員によって周りが影響され、次々にコミュニケーションが滞ってしまう可能性もあるので注意が必要です。
離職率が高くなる
帰属意識が高い従業員であれば、少々ツラいことがあっても「今を乗り越えよう！」と踏ん張れるかもしれません。しかし、帰属意識の低い従業員はそもそも所属している企業や組織に魅力を感じていないため、嫌なことがあるとその企業で働く意義を失いやすくなります。
離職率の高い職場は人手不足に陥っていることが多く、既存の従業員だけでなく、新しく入ってきた従業員への負担が大きくなりがちです。優秀な人材を確保し続けるためにも、より働きやすい環境を整えて帰属意識を高めるようにしましょう。
帰属意識を高めるおすすめの方法・施策4選！
ここからは、帰属意識を高める方法や施策を4つ紹介します。帰属意識を高めることは、職場の良好な人間関係の構築にも役立つので、ぜひできることから取り組んでみましょう！
①柔軟な働き方を取り入れる
近年では、「子供を連れての出社ができる」「ペット（猫）と一緒に出社できる」など、新しい取り組みをおこなっている企業も増えています。また、従業員のデスクを特定の場所に決めず、その日の気分によって好きな場所を自分のデスクにするなど、オフィスをより開放的な環境にする企業などもあります。
ほかにも、パーテーションを取り払ったオープンオフィスの導入や、自分で働く時間を決めるフレックスタイム制などの導入もよいかもしれません。どのような働き方がベストかは事業の分野や業態によっても異なるため、同じ業界の事例を見てみるのもよいですね！
②賃金や福利厚生を改善する
どんな従業員も、より条件のよい企業で働きたいと思っています。そこで賃金や福利厚生の改善を検討してみるのもよいでしょう。当然ながら、労働への負担と給料が見合っていないと従業員の不満は募りやすくなります。労働に見合った対価として満足できる給料が受け取れること、さらに福利厚生が充実していることは従業員の満足度を高めることに大いに役立ちます。ただし、資金力に余裕がない企業がすぐに実行するのは難しいかもしれません。
③社内イベントを開催する
社内イベントを開催して、コミュニケーションの機会を提供するのも1つの方法です。スポーツ系ならボーリングや運動会、季節のイベント系ならお花見やバーベーキューなどもよいですね！また、経営理念の浸透を目的とするなら、周年記念や社員総会を開催するとよいでしょう。社内イベントでは部署や役職などの垣根を超えた交流ができるので、自社の強みを従業員に発信していく機会としても活用できます。
④従業員が納得できる評価制度を作る
普段の働きぶりや個人の能力に対して、適切に評価することは企業の責任ともいえるほど重要な部分です。すでに評価制度を設けている企業では、従業員が納得できる評価内容になっているでしょうか。企業における評価制度は、従業員自身が「自分の頑張りを企業が見てくれている」と感じられるものにしなければなりません。単なる評価制度ではなく納得できる内容にすることで、長期的な帰属意識の向上に期待できるようになります。
帰属意識の必要性を理解して自社に合う施策を取り入れよう！
従業員の帰属意識は、所属する企業や部署への満足度・貢献度に直結するものです。帰属意識が低いと仕事へのモチベーション低下やコミュニケーション不足、早期離職などにつながり、業績低下にも影響しかねません。本記事で紹介したように帰属意識を高める方法は複数あるので、自社に合う方法や施策を考えてみてくださいね。1人でも多くの従業員の心に「この企業のために頑張ろう！」という気持ちが芽生えるように、より良い環境作りを整えていきましょう！
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