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社内インセンティブの成功事例と導入する上でのポイント！
社内インセンティブは、社員のモチベーションをアップさせるために有効な制度です。社員のやる気やエンゲージメントを向上させることは、企業の利益にもつながり双方にメリットがあります。この記事では、社内インセンティブの成功事例と導入する上でのポイントを紹介します。業績アップやモチベーション・エンゲージメント向上のため、ぜひ参考にしてくださいね！
目次
社内インセンティブとは
社内インセンティブとは、従業員のモチベーションを上げ労働意欲を維持するために、成果に対して報酬を支払う施策です。ボーナスと意味合いは似ていますが、ボーナスが企業の業績に対して支払われる制度に対して、インセンティブは個人の業績によって変化します。そのため、社員個人の目標や評価基準が明確になる点がメリットです。また、報酬と聞くと金銭をイメージする方も多いと思いますが、社内インセンティブは具体的に以下の5種類に分類されます。
・物質的インセンティブ（金銭・物）
・評価的インセンティブ（表彰・昇進）
・人的インセンティブ（人間関係）
・理念的インセンティブ（価値観・企業理念）
・自己実現的インセンティブ（希望・やりがい）
社内インセンティブは、チームや社員の適したサイクルで評価できるため、短いスパンで社員のやる気を引き出したい場合にも有効です。
社内インセンティブの成功事例5選！
ここでは、実際に社内インセンティブを導入し成功した企業の事例を5つ紹介しています。施策の特徴や実際の効果、社員の声などをまとめました。ぜひ、参考にしてください！
①Adobe株式会社
Adobe株式会社は、2021年に従業員約600人を対象にデジタルギフトの「QUOカードPay」を感謝の気持ちとして贈り合う施策を行いました。1人3枚のEカードが配布され、普段なかなかお礼を言えない相手に感謝の気持ちを送るという内容です。
従業員の3割がコロナ禍での入社となり、リモートワークが常態化していたAdobeでは帰属意識が低下していましたが、「QUOカードPay」の活用は従業員のエンゲージメント向上に役立ちました。アンケート結果も「コミュニケーションのきっかけになった」「距離を縮めることができた」と嬉しい声が集まったそうです。
②株式会社リクルートジョブズ
株式会社リクルートジョブズが取り入れているGIB制度（Goal in Bonus）は、従業員のやる気を引き出す制度です。会社が四半期ごとに目標を設定し、1四半期ごとに達成で5万円の旅行費用、全期達成すると1人当たり20万円の旅行費用がもらえます。
成果主義とモチベーション向上を兼ね備えた施策で、絶大な効果がありました。さらに、全支給額を手にするには、4人以上の同僚と旅行することが義務付けられています。ノルマ達成ができるだけではなく、GIB制度は従業員同士の交流を深めることが可能です。
③損保ジャパンパートナーズ株式会社
損保ジャパンパートナーズ株式会社の既存の社内表彰制度では、約10人に1人のトップ層にしかスポットが当たらない仕組みでした。そこで、全体の士気を高めるためにも、営業職以外のエリア職、アソシエイト職の頑張りに還元できるように「インセンティブ・ポイント」を導入しました。
この施策は、社員のモチベーション維持と向上につながります。実際に、営業の稼働率も前年比約2倍にアップして、年間目標達成をすることができました。また、社員が自由に好きなものと交換できるようになり、家族や子どものためにポイントを使えると現場では好評だったそうです。
④株式会社オンデーズ
株式会社オンデーズは、航空会社のマイレージサービスをモデルとした社内仮想通貨システム「STAPA（スタパ）」の運用を2018年に開始しています。STAPAは社員の出勤や売り上げ達成した際に「マイル」と呼ばれる仮想通貨を貯め、獲得数に応じてさまざまな景品と交換できるインセンティブ制度です。
今までは上位役職を目指せる人事制度を追求していましたが、管理職にならなくても頑張りが評価される仕組みに変更しました。この制度は、出産・育児をする女性社員や管理職になることを目標としていない社員も、マイルが増える楽しさを感じながら従業員エンゲージメントを高めることが可能です。
⑤富士製薬工業株式会社
富士製薬工業株式会社は、全国に拠点が散らばっているため拠点間・部署間のコミュニケーション不足が課題でした。そこで、Uniposを導入し社員同士がオープンにお互いの良い部分を賞賛したりシェアしたりすることで、心理的安全性の向上とエンゲージメント向上を実現させました。導入範囲を広げる上で、楽しく取り組んでもらうために工夫した点は強制しないことです。朝礼で改めて表彰したり掲示板に掲載したりすることで、「Uniposを見てみよう」と思う社員が増えました。
社内インセンティブを導入する上でのポイント！
社内インセンティブを導入する際は、以下の3点に注意しましょう。
全社員を対象にする
社内インセンティブは、直接売り上げにつながる営業職を対象とした施策になりがちです。しかし、会社を支えているのは営業職だけではありません。一部の人しかインセンティブを獲得できないシステムにすると、その他の社員のモチベーションは上がるどころか下がってしまうことが考えられます。そのため、経理や情報システムなどバックオフィスとして働く社員にも、インセンティブの対象にすることが大切です。
成果以外も対象にする
インセンティブは業績や成果に目が向きやすいですが、社員それぞれ成果を出すまでに活躍する場は異なります。例えば、直接契約に関わらなくてもアシストする形で貢献している社員もいるはずです。さまざまな場面で活躍する社員を対象にするためには、成果だけではなくプロセスや貢献度なども評価対象にしましょう。自分の役割を果たせば評価してもらえると分かると、社員のモチベーションはアップしチームワークも高まります。
モチベアップにつながるギフトを用意する
インセンティブといえば金銭による報酬をイメージする方が多いですが、現金は財布に入ってしまえば他のお金と一緒になり特別感がないと思う方もいるでしょう。一方で、ギフトは目に見える報酬のため特別感があります。社員の好みもそれぞれでギフトを選ぶのが難しければ、受け取った人が選べるギフトや体験チケット、食品などがおすすめです。ギフトによっては同僚と一緒に楽しめたり、他の社員が見て「自分も欲しいから頑張ろう！」とモチベーションアップにつながったりする場合もあります。
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社内インセンティブの成功事例と導入する上でのポイントを紹介しました。社内インセンティブは、従業員のモチベーションを上げるために成果に対して報酬を支払う施策です。報酬は金銭だけはなく、物や表彰などさまざまな形があります。導入する際は、全社員を対象としたインセンティブ制度を取り入れましょう。また、社員に喜ばれるインセンティブギフトを用意したい場合は、ぜひ景品パークをご活用ください。
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